就職・転職

海外で働くにはどうしたら良いか?資格は役に立つ?年齢はどれくらい影響する?

海外就職-資格・年齢

インターネットの海外就職サイトでは、どんな業種で働きたいか、どの程度の待遇を望むか、世界のどの地域で働きたいかといった側面で多くの仕事情報が数多く掲載されています。そのため、海外で働くということも就職の選択肢の一つとして考えられる時代になったと言えます。

留学やワーホリを利用して海外で勉強したり実際に働いてみたりした経験のある人はリアルな情報をたくさん持っていますが、そのような経験がない人が海外就職を考える上で参考になる情報を紹介します

日系企業かどうか?どこで採用されるか?が分かれ目

平均的な日本人が海外で働く時に、その難易度や待遇を大きく分けるのは本社の国籍と、採用された国です。

もっとわかりやすく3つのパターンに分けて説明すると、

  1. 「日本の企業に、日本で採用されて駐在員として海外で働く」場合は、とても恵まれた環境で働くことができる
  2. 「日本の企業に、現地(海外)で採用されて働く」場合は、現地人よりも少し恵まれた環境で働くことができる
  3. 「現地企業に、現地(海外)で採用されて働く」場合は、現地人と同等かそれ以下の環境で働くことになる

といった感じになります。

1の場合と、それ以外では待遇に「数倍」の差がついてきますので、現在、大学生か第二新卒といった若者で、海外留学経験もないような人は、海外に飛び出して現地で就職するといったことは安易に決断しない方が良いでしょう(若い時であればそうした経験も将来の糧になるかもしれませんが)。

従って、「海外で働いてみたいけど、これまでそこまで拘って計画と準備を進めてきたわけではない」という人は、“海外拠点を持ち、日本人を現地に駐在させている会社”に”日本で就職”して、駐在員として海外で働く、という戦略を取ることが最も賢明です。

製造業や商社といった業種が最も海外駐在の可能性が高いでしょう。最近では、飲食業などのサービス業でも積極的に海外展開している企業がありますので、そういった企業でも良いかもしれません。

海外駐在が多い商社では、かつては欧米駐在が花形でであり、結婚後、30代で海外駐在といったパターンが主流でしたが、現在では、成長著しいアジアなどの新興国を中心に、20代の若手人材を積極的に海外駐在させるパターンが主流となってきています。

また、全般的に海外駐在したいという意欲のある若手が減ってきている傾向にあるため、海外勤務希望をアピールすれば海外駐在員になれる可能性は高まっていると言えるでしょう。

海外就職で資格は役にたつか?

資格を有していることは、海外で自分の希望する仕事に就職するために役立ちます。

日本と比べると、海外の企業のほうが実績のほかにはどんな資格を持っているかを採用時に重視しています。実績や経験、スキルを評価する海外の企業では、人物を客観的に評価するための資格が重要な意味を持ちます。

資格といっても、何でもいいわけではありません。日本国内の資格ではなく、海外でもアピール可能な資格をとりましょう。日本の国家資格は基本的には日本独自のものであり、海外の企業ではなかなか評価してもらえないのです。

また、日本人が海外企業に就職を希望する場合、その国から労働者VISA(ビザ)を発給してもらう必要があります。

就職する企業から必要とされることは当然のことですが、働く国によってVISAの基準が異なります。基本的には自国の雇用を守ることを優先していますので、外国人に労働しても良いという許可をおろすには、そのスキルを持った人材が自国に不足しているなど、それなりの理由がいります。

ワーホリのような制度を別とすると、どのようなレベルの大学を卒業したか、学部卒か院卒か、どの程度の語学力があるか(英語圏であればTOEFLなどの点数。TOEICは日本ではメジャーですが海外ではマイナーです)といった履歴を評点化されて判定され流ことになります。

仕事で役に立つための資格以外に、そうしたVISAの発給要件についてもしっかり調べておきましょう。

海外就職における年齢の重要性

日本では、年齢は求職活動をする上での重要な要素になりますが、海外ではどの程度の重要性を持っているのでしょうか?

例えば、アメリカは転職大国と言っても過言ではないくらい転職が浸透している国です。一生のうちに3~4回転職をすることはアメリカでは平均的な数値であり、多い人はもっと多く転職します。

一定年齢以下であることが日本では非常に重視されており、差別ともいえるくらいです。戦後の高度経済成長の元、日本では終身雇用制度が長い間続いてきたため、離職率も低く、中途採用を受け入れるという企業文化がなかったことが根っこにあるためです。
しかし、その反面、会社からクビを宣告されるということもあまりありませんでした。

一方で、海外の多くの国では実力主義が中心であり、仕事ができれば年齢はあまり関係ありませんが、成果が出せない時にはあっさりと解雇されます。海外に出れば日本人は外国人扱いとなって労働者保護の対象にならないため、尚更簡単に解雇の対象になってしまいます。

就職先を海外に求めている人は、日本と比べるとそれほど年齢を気にかける必要はありませんが、成果主義の中で働くことを覚悟する必要があります。

まとめ

「海外で働く」と聞くと華やかでカッコ良いイメージを持つかもしれませんが、実際にはかなり大変なことです。

人材紹介サイトなどに登録していきなり現地採用で働くといったことも可能な時代になった反面、気楽に海外で働き始めてから、シビアな現実を知るというパターンも増えています。

そうした苦労も含めてキャリアの糧にしたいといった人は別として、イメージ先行で甘く考えていた人は、一度しっかりと考え直してみてください。

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